少し時代をさかのぼってみると、等潤病院の病院名は、東京・葛飾の柴又帝釈天に由来します。14世住職の望月日翔（にっしょう）さんに名付けてもらいました。柴又帝釈天の本堂の周りには、彫刻が張り巡らされています。それらは仏教経典の中で最も有名な「法華経」の説話を選び出し、彫刻にしたものです。その一つに「慈雨等潤の図」があり、法華経経典の「薬草喩品（やくそうゆほん）第五」の「佛の慈悲深い教えは、あまねく地上を潤す慈雨と同じ」ということを表現しています。

伊藤氏が慈生会を運営し、地域医療を提供する中で、終末期医療の提供への思いはとても深いものです。そのため等潤メディカルプラザには「緩和ケアセンター」を新設します。

社会の高齢化は同時に、死亡者が増えることを意味します。伊藤氏は質の高い死（QOD＝Quality of Death）を大事にしています。QODは、本人にとっての安らかな死を指すのではなく、死の直前にある人が人間としての尊厳が守られ、同時に残された家族にも安らぎがもたらされるような死の迎え方を実現することだというのです。伊藤氏は看取りについて、在宅の領域では往診や訪問看護が担い手になるとする一方、病院では緩和ケアセンターが担い手になると、それぞれの役割を明確に分けています。

現状、等潤病院では個室での看取りを心掛けているものの、多床室での看取りも少なくありません。家族が見守る環境や、待機する場所を十分に確保したいという思いが、等潤メディカルプラザで緩和ケアセンターを立ち上げる構想につながりました。等潤病院のある足立区や近隣地域に、緩和ケアの専門施設がないため、緩和ケアセンターが必要だという考えに至り、今回オープンする等潤メディカルプラザで実現させます。

「トータルリハビリテーション」とはシームレスなリハビリの実現

等潤メディカルプラザでは、リハビリテーションにも力を入れます。医師によって専門的なリハビリテーションが必要だと判断された要介護者が身体機能向上を目指す通所リハ「いきいき倶楽部等潤（デイケア）」、要介護者が自宅で自立した生活を送れるよう支援する通所介護「わくわく倶楽部等潤（デイサービス）」を新設し、すでにある本院の等潤病院と介護老人保健施設（老健）「イルアカーサ」との連携を強化します。

慈生会では、これらのリハビリテーション強化に向けた取り組みを「トータルリハビリテーション」と名付けています。急性期、回復期、生活期（維持期）、訪問、それぞれのステージのリハビリテーションをシームレスに提供しようというものです。二次救急の指定を受けている等潤病院が、患者の早期在宅復帰を進める上で、病院と在宅との中間施設である老健「イルアカーサ」との連携をより強化し、デイケア、デイサービスを新規に設置することで、患者の在宅での日常生活の質の向上を目指しています。さらに、住宅型有料老人ホーム「やすらぎホーム常楽」も新設し、ゆっくり余生を過ごしてもらう住まいも完備します。

イルアカーサで提供しているデイケアにおける、トータルリハビリテーションの具体的な取り組みとしては、高齢者の生活意欲や自立意識を高めることを狙いにした「おとなの学校」を毎日開催しています。「おとなの学校」とは主に高齢者施設でできるアクティビティで、特別な教科書などを使った模擬授業や五感を用いた回想法や運動を実施しています。

プラザは新生・等潤病院新生の第二幕

等潤病院は、1974年10月に開設された有床診療所の足立クリニックが前身で1979年6月に等潤病院に改組されました。伊藤氏は2007年4月に特別医療法人（当時）慈生会の理事長に就任後、経営危機に陥っていた同病院の改革に着手。低収益・高コスト体質からの脱却が必要で、救急受け入れ台数、応需率の低下を是正するために近隣の消防署への謝罪行脚をスタートさせました。これは新生・等潤病院の第一幕でした。

その後の改革は急ピッチで、2年後の2009年4月に同区内で初のDPC病院となりました。同年4月に血液浄化センターを立ち上げ、同8月に東京ルール地域救急医療センターに指定され、併せて二人当直体制を整備。同9月には健診センター等潤も開設。2012年4月には現在の社会医療法人に移行しました。2014年4月に老健「イルアカーサ」を開設、2019年10月に同施設を強化型老健から、超強化型老健に転換しました。等潤メディカルプラザにより、新生・等潤病院の第二幕が始まります。

伊藤氏が理事長に就任した際、法人理念を「地域と共に生きる慈しみのトータルヘルスケア」に定めて、経営改革と共に、医療のICT化に取り組みました。この法人理念は急性期から回復期、在宅医療、訪問看護、居宅・施設介護、健康増進までをシームレスに提供するための統合的経営を意味します。この目的を達成するためには医療・介護情報の統合が必須でした。

慈生会がICT化を加速化させるきっかけとなったのは、社会医療法人財団董仙会（石川県七尾市、神野正博理事長）恵寿総合病院と、社会医療法人高橋病院（北海道函館市、高橋肇理事長）の視察でした。2011年のことです。董仙会は慈生会と同様にMDVのPHRシステム「カルテコ」が稼働しています。董仙会、高橋病院、それぞれの法人は、医療・介護のICT化に対して先進的に取り組んでいました。慈生会も医療だけでなく、介護サービスも提供していたので、2つの法人同様に、慈生会も医療・介護のICT化は緊急課題だと痛感しました。

視察後すぐに、慈生会のグループ施設でのICT化に着手。病院、診療所、老健施設を始めとする介護事業所、訪問診療などで電子カルテ・介護システムの相互連携・情報共有化を始めました。また電子カルテと連動して、ベッドサイドの患者やその家族が、提供された医療の内容、つまり、処方や検査結果、バイタルサインなどが分かるようにしました。現在はベッドサイドのタブレットで閲覧が可能です。

「カルテコ」に出会い、「民間PHR事業者に賭けてみようと思った」

慈生会では患者や健診受診者のほか、職員の多くが「カルテコ」に加入し、傷病名や診療で使われた薬剤、処置、検査結果などだけでなく、健康診断の結果も閲覧できます。慈生会では、電子カルテにワクチン接種をすべて入力しているため、その内容が「カルテコ」に自動的に反映されます。カルテに記録が残らない場合には紙の資料を個人で保管するしかありませんが、「カルテコ」を活用することで、接種歴を生涯保管できるメリットがあります。

「CADA払い」は働き手減少にも対応

「カルテコ」とともに導入した医療費専用後払いサービス「CADA払い」によって、患者は診察が終われば、支払い手続きが不要になるためそのまま帰ることができるようになりました。この仕組みを導入したのは、働き手が減少していく問題への対応という側面があります。現金支払い体制を維持しようとすれば、当然、そこには人員が必要で、人件費が伴います。

現在、人手不足が深刻化しており、事務部門のスタッフも極力、本来業務に特化させることが求められます。預かり金の経理事務処理、管理が軽減され、分割払い誓約書の保証人欄の記入の説明といった煩雑な業務もなくなります。　

また未収金の発生を防ぐことも期待できます。回収作業自体、大変な労力を要する。未収金の対象者をリスト化し、電話を掛けて手紙を出すといった作業は必要です。これらは「マイナスをゼロにする」作業であるので、生産性を伴う業務とは言えず、スタッフもモチベーションを保つのは容易ではありません。

医療費の支払い方法や支払い時期を患者が選択することができるようになるため、突然の出費にも金銭的な不安なく治療を受けることができます。医療機関にとっても、診療データを共有することで強固な信頼関係の構築が可能となります。 また、医療費の後払いサービスにより、未回収金問題の解消に寄与します。

プラザの真新しい建物には細かな工夫が散りばめられている

伊藤理事長は、数週間後に地域住民にお披露目する等潤メディカルプラザを見上げながら、こう話します。

「プラザは、たくさんの人が集まる場所です。プラザに集う人々が、住み慣れた街でいきいきと暮らし、病に打ち勝ち健康な生活を送れるようにこれからも支援していきたい」