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茨城・土浦一高探究学習で企業講演 「医療に積極的に参加できる社会」実現に向けた課題を提示2025年7月9日
医療情報のネットワーク化を推進するメディカル･データ･ビジョン株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：岩崎博之、以下「MDV」）は2025年7月2日、茨城県立土浦第一高校（以下、「土浦一高」）の探究学習に招かれて企業講演をしましたのでお知らせします。探究学習とは生徒が主体的に問いを立て、それを解決するために調査・分析・思考を繰り返す学習のことで、文部科学省が2022年度からの学習指導要領に盛り込んでいます。
国、自治体、企業、生活者、それぞれの視点で課題と解決法を導き出すことを提案
同日の企業講演は、土浦一高の１年生で医療を研究課題に選んだ42人の生徒が対象でした。この国の医療の特徴を整理した上で、拡大を続ける国民医療費や、医療保険制度のほか、健康診断（健診）の意義などを説明。それらの情報を踏まえ、国、自治体、企業、生活者、それぞれの視点で「医療に積極的に参加できる社会」の実現に向けた課題を浮き彫りにし、解決法を導いてほしいと話しました。また、自律神経計測といった健康管理の機能や、健診の二次検診の受診を促がす仕組みを装備した、MDVのPHR（パーソナルヘルスレコード）サービス「カルテコ」を紹介しました。
当社の企業講演を受けて、来年2026年1月30日に生徒たちは課題の解決法を検討した結果のポスタープレゼンをする予定となっています。
筑波記念病院つくばトータルヘルスプラザの池澤医師も講演
同日の講演の中では、MDVの医療ビッグデータで研究実績のある筑波記念病院つくばトータルヘルスプラザマネージングディレクターの池澤和人医師も登壇していただきました。池澤氏は講演で、世界の健診や、がんをはじめとした検診の制度比較をしたほか、健診・検診の意義を説明しました。
また池澤氏は日本のがん検診について、例えば大腸がんならば、年間に少なくとも1,000万人以上が受診しているにもかかわらず、がん研究振興財団統計2025によると、男性ではがん種別で2位（1位は肺がん：52,908人）となる27,936人、女性では同1位の25,195人の死亡者数であることなどを挙げた上で、生徒に対して「どうして検診を受診しているのに、がん死亡者数は減らないのだろうか。その理由を考えてみてほしい」と問いかけました。
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メディカル・データ・ビジョン株式会社 広報室 担当：君塚、赤羽、汲田
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